暮らしやすい間取りのために

こんばんわ。
FAMILY-HOUSEの岡根です。

当社を訪れるお客様の中でも、住宅を新築する際に多くの方が頭を悩ませるのが、
間取りです。そもそも、何から始めたらよいのか、悩んでしまうようです。

間取りは、ご家族のライフスタイルの上に成り立つものなので、間取りについて
考える前に、ご家族のライフスタイルを見つめなおしてみると良いでしょう。

家族の人数や年齢、生活する時間帯、ペットの有無などによっても使いやすい
間取りは異なるため、「これが誰にとっても1番良い間取り」という
正解はありません。

以前のブログでもご紹介しましたが、リビングに階段を配した間取りは
「家族のコミュニケーションを取りやすい」と喜ぶ方もいらっしゃれば、
逆に「暖房効率やプライバシー性を損ねてしまう」と敬遠される方も
いらっしゃいます。

ご家族のライフスタイルを見つめなおし、「自分の家族にとって一番良い間取り」
を作ることがベストです。

基本的に間取りを考える上では、家にいる時間の長い人を優先するのが良いです。
使う時間の短い部屋などは優先順位が低く、予算や土地の広さの都合によっては
諦める可能性も出てくるかもしれません。

では、どのようなところに気を付けていれば良いのでしょうか?

<採光>
一般的には、東西南北に適した部屋を配置することから間取り作りは始まります。
リビングなど、たくさんの人が長時間過ごす部屋は、南東に面した、
一日を通して気持ちの良い採光が確保できる場所が良いと言われています。
逆に、トイレや浴室などの水廻りは、北西の夕日が差し込む場所や採光がうまく
確保できない場所に配置するのが良いです。

<風通し>
自然の光と併せ、自然の風を取り入れられる間取りは、気持ちよく人気が高いです。
風が通り抜けられるよう、できれば、1つの部屋に一直線で結べる対面した位置に
窓を設置すると良いです。
また、その際に冷たい空気を取り入れる用の低い位置の窓と、温まった熱気を
逃がす用の高い窓を作ると、外からの視線を逃がしたり、防いだりすることにも
役立ちます。
通風のための窓であれば、小さくて価格の安い窓でも結構です。

<生活動線>
暮らしやすい住まいを作るため、家族一人ひとりの通常の一日の動きや流れを
想定し、使う部屋とその部屋中にいる時間を書き出して、情報を
整理してみましょう。
さらに、将来的のことも考慮し、子供の成長や増える子供・巣立つ子供、両親の
介護といった、家族構成の変化まで考えておくと、より長い期間住みやすい
暮らしを実現できるでしょう。

<その他家電・家具や外構>
間取りを考える際に、使用する予定の家電・家具の寸法や配置も
考えておきましょう。
そうすることで、コンセントや照明の位置を検討しやすくなります。

また、お庭や玄関アプローチも、最初から考えておくことが大切です。
今は車を持っていなくても、将来的に車を持つ予定があるか、また何台持つのか、
によって駐車場の位置を考える必要が出てきます。

このように、間取りを作る際は、今の暮らしから考えていくことも必要ですし、
将来的に必要になってくるものも考えることが大切です。
私たちがお客様と一緒に間取りをプランニングしていく際は、
そういった今の暮らしの様子と、将来的な予定をよくうかがって、
住み始めてからずっと快適に住み続けられる間取りを作れるようにしています。

消費税増税と住宅ロ-ン減税

こんにちは。
FAMILY-HOUSEの岡根です。

消費税10%への増税に向け、世の中では多くのことが話題になっていますよね。

中でもやはり多く言われているのが、税率引き上げによる景気の落ち込みを
防ぐための、諸々の策についてなようです。

コンビニで買った食料を、イートインで食べた場合と家に持ち帰った場合では
税率が違うといったようなことや、キャッシュレスで物を購入した場合と
現金で購入した場合の違いなど、私たちの生活に直結してくる部分も多く、
また買う側売る側の言い分も入り混じっています。

では、私たちの扱っている住宅ではどうでしょうか?

1000万円台~お金をかける方ですと5000万円以上することもある住宅では、
消費税が2%アップすると20万~100万円も変わってきます。

ただでさえ高額なお買い物である住宅。さらに何十万円も金額が
アップするとなると、、、やはり買い控えしてしまう方も
出てきてしまうのではないでしょうか。

この買い控えを懸念し、住宅については、ローンの残高に応じて所得税が
減税される「住宅ローン減税」が拡充されると言われています。

現在は、1年間で最大で50万円が10年間、所得税や住民税から控除される仕組みの
「住宅ローン減税」ですが、消費税率の引き上げ以降に戸建て住宅やマンションを
購入した人は、減税を受けられる期間が、さらに3年間延長されるというものです。

ちなみに、住宅ローン減税とは、10年以上のローンを組んで住宅を新築したり
増改築したりした人に対し、所得税や住民税の一部を減税する制度です。

現行の制度では、年末における住宅ローンの残高の1%にあたる金額が最大で
年間50万円、10年間、減税されます。これが今回の税制改正では、
10%の消費税率で新築や増築をした人は、減税を受けられる期間を
3年間延長されると言われています。

延長された期間、つまり11年目から13年目までの期間に減税される額は、最大で
建物の価格の2%分であり、実質的に、増税による負担の増加をなくそう
という仕組みです。

細かく言えば、建物の価格の2%を3年間で割った金額と、年末における
住宅ローンの残高の1%にあたる金額を比べ、少ない方が減税の額となります。

例えば、建物価格が2000万円の住宅の場合、11~13年目の減税額は、最大で2%、
つまり2000万円×2%=40万円で、1年当たりだと約13万円になります。

ただ、11年目の年末に住宅ローンの残高が1000万円になっていると、
減税額は1000万円×1%=10万円となり、13万円よりも少なくなります。


例:建物価格2000万円、住宅ローンを3000万円で組んだ場合、

<1>10年後のローン残高2000万円の場合
 →2000万円×2%×1年/3年=13万円 < 2000万円×1%=20万円
  → 減税額:13万円

<2>繰り上げ返済活用で、10年後のローン残高1000万円の場合
 →2000万円×2%×1年/3年=13万円 > 1000万円×1%=10万円
  → 減税額:10万円

これだけ見ると、繰り上げをしない<1>のパターンの方が、今回の施策の恩恵を
受けられているようにも見えます。

しかし、繰り上げ返済を行った分の金額は、元本から差し引かれるため、
<2>の場合では総返済額が、<1>の場合よりも300~400万円安くなることも
あります。

私たちがお客様と家づくりに関するお金の話を打ち合わせる際には、どのような
住宅ローンの組み方や返済方法が最も適しているのか、お客様のライフプランや
ご家族の成長なども考慮しながら、お話をさせていただいています。